介護施設や老人ホームは種類が非常に多く名称も似ているため、何がどんな施設なのか、違いや特徴を把握することはとても難しいものです。
そのため自分自身や家族の状況や目的に合った条件に該当する施設を絞り探した方が効率的でしょう。
そこで今回の記事では、高齢者の状態によって向いている施設を分類し、それぞれの大まかな費用や条件についての概要をまとめ一覧で紹介します。
また、施設選びについてのポイントも合わせて解説しますので、どうぞ最後までご覧いただき参考にしていただければと思います。
目次
老人向け介護施設の種類
介護施設、老人ホームの中で主なものを以下に紹介します。費用についてはあくまで目安です。詳細はご希望の施設にお問合せください。
・特別養護老人ホーム（特養）
初期費用：0円
月額：6～15万円
入居条件：要介護度3以上
・介護付き有料老人ホーム
初期費用：0～数千万円
月額：15～35万円
入居条件：要介護度1以上
・住居型有料老人ホーム
初期費用：0～数千万円
月額：15～35万円
入居条件：自立から可能
・グループホーム
初期費用：0～数百万円
月額：15～30万円
入居条件：要支援2以上
・サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）
初期費用：0～数十万円
月額：10～30万円
入居条件：自立から可能
・介護老人保健施設（老健）
初期費用：0円
月額：9～20万円
入居条件：要介護度1以上
・介護医療院（介護療養型医療施設）
初期費用：0円
月額：10～20万円
入居条件：要介護度1以上
・ケアハウス（軽費老人ホームC型）
初期費用：0～数百万円
月額：7～20万円
入居条件：自立から可能
・シニア向け分譲マンション
初期費用：数千万円～数億円
月額：数十万円
入居条件：自立から要支援2まで
老人向け介護施設を選ぶ基準
上記の施設の概要を見ていただいても分かるように、介護施設は初期費用で選ぶか、毎月かかる料金で選ぶか、入居条件で選ぶか、といったことが選択する上で大きな要件になるかと思います。
この他にも認知症でも入居や利用が可能か、終身（看取り）が可能かといったことも状況によって入ってくるでしょう。
そこで次は介護施設の種類をそれぞれの各要素ごとに分類していきましょう。
費用
介護施設や老人ホームには、入居する時に支払う必要がある入居一時金と、月々支払う月額料金があります。
特に入居一時金は0円の施設から数億円までと非常に幅広く、探す施設を絞る際の参考となるでしょう。
負担する費用は運営が国の介護保険の制度や自治体などの公的な機関の場合は安く、民間の場合は高い傾向にありますが、民間は公的と比較してサービスの内容や設備が充実しています。
ちなみに入居一時金が0円の施設はその分、月額の費用が高くなる傾向にあるためしっかりと確認しましょう。
それでは相場から見て費用が安い→高い順に記載していきます。
＜安＞
特別養護老人ホーム
介護付き有料老人ホーム
住宅型有料老人ホーム
グループホーム
サービス付き高齢者向け住宅
介護老人保健施設
介護医療院
ケアハウス
シニア向け分譲マンション
＜高＞
要介護度
介護施設は入居できる状態として介護度を設けているところがほとんどです。要介護認定を受けて認定を受けることで入所が可能となる施設がある一方で、健康で自立している方が対象で介護が必要な状態になると利用が不可となり退去しなければならない施設もあるため注意が必要です。
また、外部の介護サービスと契約が可能か、配置される職種や医療機関との連携の有無をチェックすることも大切です。
＜自立向け＞
住宅型有料老人ホーム
サービス付き高齢者向け住宅
ケアハウス
シニア向け分譲マンション
＜要支援以上＞
特別養護老人ホーム
介護付き有料老人ホーム
グループホーム
介護老人保健施設
介護医療院
認知症の有無
認知症の患者に対しては、介護施設に適切な対応ができる専門の知識を持った職員やスタッフが常駐している必要があります。
中でもグループホームは認知症と診断された高齢者を対象とした専用の施設で、家庭的な環境の中でほかの入居者と一緒に共同生活を送ることが出来ますが、一方で医療ケアが必要な場合は入居できないケースもあります。
以下に紹介する介護施設はそのすべてが認知症の受け入れをしているというわけではなく、一部の施設では対応していないこともありますので必ず事前に確認して下さい。
・グループホーム
・特別養護老人ホーム
・介護付き有料老人ホーム
・住宅型有料老人ホーム
・介護老人保健施設
・介護医療院
看取りの有無
看取りに関しても施設によって対応が可能か異なりますし、その種類は限定されていて数としては少ないと言えます。
その中で介護医療院はすべての施設で看取りが可能となっています。
以下の施設に関しては、認知症と同様に施設によっては対応出来ないところもありますので、あらかじめ確認して下さい。
・介護医療院
・特別養護老人ホーム
・介護付き有料老人ホーム
・住宅型有料老人ホーム
・介護老人保健施設
・グループホーム
特定施設
行政に運営の届出をし、介護保険法によって定められた基準を満たし、更に都道府県知事または市区町村から事業指定を受けた施設を「特定施設」と呼びます。
行政からのお墨付きがあるということで、介護施設に対し不安のある方には大きな選択肢となるでしょう。
入居者はケアマネジャーにケアプランを作成してもらい、それを基に介助やリハビリ等を行います。
特定施設の対象となるのは、
・有料老人ホーム
・サービス付き高齢者向け住宅（一部）
・ケアハウス
・養護老人ホーム
であり、特定施設の指定を受けている有料老人ホームはパンフレットやホームページ等に「介護付」と名乗ることが可能となります。
老人向けの在宅介護サービスの種類
以上のような入居するタイプの介護施設の他に、居宅（居室）で在宅しながら利用できる介護サービスもあります。
必要なサービスを身体の状態に合わせた方法で受けられるので、自宅で暮らすことを希望される方におすすめです。
訪問介護（ホームヘルプサービス）
訪問介護はヘルパーが自宅に訪問し、買い物や掃除、入浴、洗濯、排泄、衣服の着脱等、日常生活に必要な生活支援を行ってくれるサービスです。
基本は要介護1～5に認定された方が対象のサービスですが、要支援認定を受けた場合は「介護予防訪問介護」という形のサービスを利用することが可能です。
夜間対応型の訪問介護と併用することで24時間体制で介護や介助を受けることも出来ます。
訪問看護
訪問看護は看護師や理学療法士などの専門家が自宅に訪問し、担当の医師の指示に基づいた医療的な処置、補助、健康の管理、食事の指導、口腔ケア、膀胱カテーテルといったその人の健康状態に合わせた医療サービスを提供します。
要支援1から要介護5まで幅広い方が利用可となっていて、訪問介護よりも医療に力を入れている点が大きな違いとなっています。
訪問入浴介護
その名の通り自宅での入浴をサポートとしてもらえるサービスで、看護師や介護士が訪問します。
要支援1から要介護5までの自宅の浴槽での入浴が困難な人が利用できます。
また、入浴だけでなく身体を拭くサービスも可能です。
訪問リハビリテーション
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が自宅に訪問し、離床、寝返り、起き上がり、歩行など、身体や言葉などの機能を回復するための訓練やリハビリを通して自立に向けた支援を行ってくれるサービスです。
要支援1から要介護5までの人が利用可能です。
居宅療養管理指導
他の訪問サービスと違い、こちらは医師が直接自宅に訪問し栄養管理や指導を行ってくれるサービスです。
生活習慣病の持病のある人、入院や入所の判断が必要な要支援1から要介護5までの人が対象となっています。
通所介護（デイサービス）
通所介護は一般的にデイサービスと呼ばれ、多くの高齢者に利用されている人気の介護保険施設です。
事業所の車で自宅から施設まで送迎があり、機能訓練やレクリエーション、食事や入浴等の介助を受けることが出来ます。
介護というよりは日常生活の向上を目指したサービスで、定期的に外出することで気分転換やストレス、運動不足の解消となったり、普段介護を行う同居の家族が休息できる時間を作る役割もあります。
基本的に65歳以上の要介護1～5の方が対象となっています。
通所介護の中には地域密着型通所介護という名の定員が18人以下の少人数、小規模な施設があったり、認知症のケアに特化した認知症対応型通所介護というサービスもあります。
通所リハビリテーション（デイケア）
通称デイケアと呼ばれるサービスで、主治医が決めた施設に通いながらリハビリを受ける施設です。
デイサービスよりも医療的ケアが中心となっていて、要支援1から要介護5の方が対象です。
短期入所生活介護（ショートステイ）
ショートステイは介護施設に短期的に入所して利用できる施設で、1日から利用可能です。
デイサービスで行われるようなサポートを宿泊しながら受けられるため、家族が外出しなくてはならなかったり休息が必要な場合などさまざまな理由や緊急時に高齢の家族を一人で家に残すことなく安心して見てもらうことが出来ます。
ショートステイには医療型もあり、医療的なサポートをしてくれる施設もありますので健康状態に不安な方はこちらを利用できるか相談してみると良いでしょう。
小規模多機能型居宅介護
訪問、通所、宿泊の3つの中から利用者の希望に応じ、サービスを提供してもらえます。
内容は生活支援や機能訓練、介護となり、要支援1から要介護5までの方が対象です。
ちなみにこちらのサービスを利用している間は訪問リハビリテーション、居宅療養管理指導、福祉用具以外のサービスを併用して受けることが出来ないため、注意しましょう。
老人向け介護施設の中で気を付けたいポイント
介護施設の中には特別な条件が必要な施設もあります。
例えば認知症の方を対象とし、5～9人を一つのユニットとして共同で生活を行うグループホームは、施設のある市区町村に住民票を持っていることが必要です。また、一つの事業所に設置できるのは3ユニット（最大27人）までと決まっています。
また、入居費用が安く人気の特別養護老人ホームには、部屋のタイプがユニット型個室の新型と、従来型個室、多床室の旧型があり費用は異なること、そして地域によっては申し込んでも待機が多く長期に及ぶケースもあります。
介護老人保健施設は病院と自宅の中間となり、退院をした後、すぐに在宅での生活が難しい要介護1以上の方が入居し、在宅への復帰を目指す施設であるため、原則、入居できる期間は3～6ヶ月とされています。
サービス付き高齢者向け住宅については60歳から入居が可能なバリアフリー構造の賃貸住宅になります。安否の確認や生活に関連するさまざまな相談が出来るといったメリットがあり、普通のマンションと変わらないような自由な生活を送ることができ、一人暮らしはもちろん、夫婦での入居も可能です。
しかし一般的なサ高住では介護度や認知症が進んで場合、暮らし続けることは出来ません。
その際は特定施設の指定を受けた介護型のサ高住に住み替えを検討されることをおすすめします。